金融サービス企業における社内SE・システム企画を担当
社内SE/システム企画担当を担っていただきます。現在、弊社の情報戦略部は3つに分かれております。(1)システム企画(2)プロジェクト推進(3)システム運用 今回はシステム企画での募集となります。■全社IT戦略の立案・推進 ■新規システムの企画・既存システム調査・システム化計画。 ■社内、グループ会社におけるシステム企画支援。 IFRSの導入、新しい金融ビジネスなど今後のIT戦略に基づく新規システム企画をご担当頂きます。
総合ファイナンス企業での事務職募集
■営業担当者の指示により、契約書類などを作成いただきます。・専用端末への契約データなどの入力 ・契約書類などの作成(複数枚添付別紙がある場合は袋とじ作業あり) ■営業に付随する事務処理を行っていただきます。 ・データ上にて契約書類等の回収処理、耐火キャビネへの書類ファイリング ・契約書類等の抜取(A4サイズのBoxファイルの持出、移動あり)・営業関連の社内外電話対応 ■庶務業務は以下の通りとなります。 ・社内便の送付、書類や文具等の補充、経費処理、室内の整理整頓等
家庭用レジャー機器メーカーでの社内資料の電子化、整理業務
ご経験やスキルに応じて、配属先を決定いたします。
一例としては下記の通りとなります。
・電話対応や面接の日程調整、資料作成や整理等→人事部
・品質技術、安全設計審査関連業務、安全記録の作成、精査等→品質保証部門
・取引先対応(発注業務、納品管理等)→購買部門
※この他にも、ご経験にあわせて業務をお任せいたします。
※変更の範囲:職務適性や人員配置を鑑み、変更の可能性あり。
老舗専門メーカーの人事アシスタント業務です(経験不問)
ご経験・障がい・スキル等に応じて一般事務の業務内容を決定します。
面接の場にて、ご相談ください。
◆職務内容
■採用アシスタント業務(新卒・期中)・募集手続き:求人要項の作成・配信 ・面接の日程調整:社内外関与者と紹介会社との調整 ・面接準備:会議室予約、面接資料印刷、データ準備、交通費準備 ・入社手続き:入社書類の発送授受・管理、オリエンテーション案内・受電業務 など
■研修・教育アシスタント業務 ・研修受講者のリスト作成 ・研修事務局担当(出欠確認、資料配布など)・自己啓発制度 申請者の管理、外部ベンダーへの情報展開 など
■労務関連のアシスタント業務
採用・教育業務を通してキャリアアップしませんか?
人材開発部での業務をお任せいたします。
<具体的な業務内容>
【人材開発課】
・全階層別教育(内定者・中堅・管理職・経営層)の企画及び運営
・職種別教育(離職・人員・適性)、女性活躍推進PJ事務局
【HR推進課】
・タレントマネジメントシステム管理、自己啓発制度運用、社内公募、配属人員計画
・各種HR分析(離職・人員・適性)、女性活躍推進PJ事務局
※会社の定める業務の範囲内で変更の可能性あり。
サービス事業を行う企業での管理部門における一般事務
本社管理部門での一般事務をお任せいたします。
【業務例】
定型フォームへのデータ入力、データベースの更新・管理、契約文書などの紙ベース書類のPDF化やファイリング、定例会議などに向けた資料作成(データの抽出や加工など)、部内経費精算や請求書や帳票の発行・管理、その他郵送物の受け取り・配送手配などの庶務業務
※具体的な初期配属の職域に関しては今までのご経験・スキルなどを鑑みて選考の過程で適宜、決定いたします。
※業務範囲の変更:会社の定める業務、出向先の定める業務
通信サービス関連企業での社内システムに関わるSE業務
社内システムの企画、設計、開発、保守・運用を実施。最新のICTを駆使した通信サービスに関わるシステムの開発を通じて、社員が最大限のパフォーマンスを発揮できる革新的価値を創造します。その他、インフラ系エンジニアや、ご経験・スキルに応じて、アプリ開発やクラウドエンジニア、IoTアプリケーションエンジニアなど、幅広い業務の中からご提案させていただきます。
世界に類のないものを創る。
事務系業務での配属を想定しています。
・PCを使った資料作成、電話応対(配慮可)、文書管理、事務用品管理などの一般事務系業務
・来客者の対応や郵便物の仕分け業などの部内で付帯的に発生する庶務系業務
※今までのご経験、スキル、お持ちの障がいの特性を考慮し、業務範囲を選考の過程で適宜決定し、将来的には幅広い業務をお任せしていく想定です。
一例としては下記のとおりとなります。
・経理経験をお持ちの方又は簿記の資格や会計知識を取得している方⇒経理系業務
・給与、勤怠、社会保険業務や採用業務をご経験されている方⇒人事系業務
・PCの設定、管理をご経験されている方やシステム関連のご経験をお持ちの方⇒システム系業務
上肢障がいとは、腕や手の機能に障がいがある状態を指し、物を持つ、つかむ、操作する、細かい動作を行うといった日常の基本的な活動が制限されることが特徴です。主に事故や外傷、先天的な要因、病気(例:関節リウマチ、脳卒中後の麻痺など)が原因で生じ、障がいの程度は軽度から重度まで様々です。
障がい者手帳を取得することで、その等級に応じた各種福祉サービスや支援が受けられます。
上肢障がい者が職場で働く際には、個別のニーズに応じた配慮やサポートが必要です。具体的な職場での対応例を以下に示します。
バリアフリーなデスク配置
手の動きが制限される場合、必要な書類や道具を取りやすい位置に配置するなど、作業スペースの調整が重要です。
補助具や機器の導入
音声入力、片手で操作可能なデバイス、補助器具などを提供し、効率的な作業を支援します。
力を必要としない業務の割り当て
重量物を扱わない業務や、電話対応・コンピュータ業務など手や腕に負担の少ない業務への調整が考えられます。
作業の自動化・デジタル化
手作業を減らすために、業務の一部をデジタル化・自動化することも効果的です。
適切な休憩の確保
同一姿勢や反復動作が続く場合、定期的に休憩を取り、疲労を軽減することで働きやすさを向上させます。
業務ペースの配慮
タイピングスピードや手作業のスピードに合わせた業務ペース配慮が必要です。
同僚や上司の理解促進
上肢障がいの特性に応じた配慮やサポートが必要な場合、職場全体での理解が大切です。共に働く同僚や管理者が障がいについての理解を深めることで、より快適で支え合う職場環境を実現します。
関東(東京・神奈川・埼玉・千葉)、関西(大阪・京都・兵庫・滋賀)で、
みなさんの転職をサポートします。
転職の成功を実現させるため、まずは面談にて現状やご希望を丁寧にヒアリングし、求職者の方を理解することに努めています。仕事において大切なことはなにか、これからどんなキャリアを積み上げていきたいか、人それぞれが持つ価値観・・・
求職者の方の転職を支援させていただく中で、私が常に心がけているのは、その方の“強み”をみつけることです。お話しを伺うなかでよく思うことは、ご自身の強みに気づいていらっしゃらない方が多いなぁ、ということです。その・・・
日々、多くの求職者の方と向き合う中で、自分のことを人に伝えるのは難しいものだと感じます。特に面接で良く聞かれる強み、弱みや、志望動機などは、ご経歴や希望職種に関わらず回答に悩まれる方が多い印象があります・・・