目次
視覚障がいの種類
視力や視野に障がいがあり、眼鏡やコンタクトレンズを使っても一定上の視力や視野が得られず、日常生活を送るうえで困難を感じているのが視覚障がいです。ただし、その障がい症状の程度はさまざまです。そこで、まず、視覚障がいの種類と、その症状について探っていきます。
視力障がい
視力は細部を見分けるための力ですが、視力障がいは、その機能が低下した状態です。視力の程度を大きく分類すると、眼が失明した人、視覚的な情報がほとんど得られない人、文字の拡大や視覚補助具を使うことで視力を補える人などに分けられます。
視野障がい
視野は見える範囲を示していますが、その範囲が狭くなったり一部欠けたりする状態を視野障がいといいます。例えば、中心だけ見えて周囲が見えない、周囲はぼんやり見えるが中心が見えないなどの症状があります。
色覚障がい
特定の色の区別がつかない、色の見え方が他とは異なるなど、色を認識する眼の機能に障がいがある状態です。
光覚障がい
光覚障がいは、光を感じたときに、その強さを区別する機能が調整できなくなる状態のことです。明るいところから暗いところ、もしくは暗いところから明るいところに移動した際に上手く調整することができないなどの問題があります。
障がいの等級
障がいの等級は、1級から6級まであります。
- 【1級】
- 両眼の視力の和が0.01以下のもの。
- 【2級】
-
1：両眼の視力の和が0.02以上0.04以下のもの。
2：両眼の視野がそれぞれ10度以内でかつ両眼による視野について視能率による損失率が95％以上のもの。 - 【3級】
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1：両眼の視力の和が0.05以上0.08以下のもの。
2：両眼の視野がそれぞれ10度以内でかつ両眼による視野について視能率による損失率が90％以上のもの。 - 【4級】
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1：両眼の視力の和が0.09以上0.12以下のもの。
2：両眼の視野がそれぞれ10度以内のもの。 - 【5級】
-
1：両眼の視力の和が0.13以上0.2以下のもの。
2：両眼による視野の2分の1以上が欠けているもの。 - 【6級】
- 一眼の視力が0.02以下、他眼の視力が0.6以下のもので両眼の視力の和が0.2を超えるもの。
このように視力障がいといっても、その症状はさまざまで、日常生活を送るうえでの困難さも等級によって変わります。
視覚障がい者の雇用状況・具体的な仕事内容
就業人数や就職率に関して
では、次に視覚障がい者の雇用状況はどのようになっているのかをみていきます。厚生労働省の「平成30年度障害者の職業紹介状況等」（ハローワークを通じた障がい者の就職件数をまとめたもの）によると、身体障がい者の就職件数は26,841件で就職率は43.8％でした。そのうち視覚障がいの就職件数は、2,040件で就職率は42.9%いう結果でした。
具体的な仕事内容に関して
さらに具体的な職業では、同じ調査を元に公表した社会福祉法人日本視覚障害者団体連合の発表によると、Ｈ３０年度ハローワークを通じた職業紹介状況 | 社会福祉法人 日本視覚障害者団体連合 (nichimou.org)次のような結果が出ています。
視覚障がい者の就職件数2,040件のうち、専門的・技術的職業が975件（47.8％）でした。その内訳は、あんま・鍼・灸・マッサージが802件（39.3％）、福祉施設指導専門員（機能訓練指導員等）72件（3.5％）、理学療法士19件（0.9％）、その他82件（4.0％）でした。
続いて、運搬・清掃等の職業383件（18.8％）、事務的職業が301件（14.8％）、サービスの職業222件（10.9％）、生産工程の職業63件（3.1％）、販売の職業38件（1.9％）、保安の職業26件（1.3％）、農林漁業の職業18件（0.9％）、輸送・機械運転の職業12件（0.6％）、建設・採掘の職業2件（0.1％）、管理的職業0件（0.0％）という結果になっています。
視覚障がいの職業別就職件数
- 専門的・技術的職業975件（47.8％）
- あんま・鍼・灸・マッサージ802件（39.3％）
- 福祉施設指導専門員（機能訓練指導員等）72件（3.5％）
- 理学療法士19件（0.9％）
- その他82件（4.0％）
- 運搬・清掃等の職業383件（18.8％）
- 事務的職業301件（14.8％）
- サービスの職業222件（10.9％）
- 生産工程の職業63件（3.1％）
- 販売の職業38件（1.9％）
- 保安の職業26件（1.3％）
- 農林漁業の職業18件（0.9％）
- 輸送・機械運転の職業12件（0.6％）
- 建設・採掘の職業2件（0.1％）
- 管理的職業0件（0.0％）
仕事をする上でのよくある悩み・必要な配慮
視覚障がい者が働く上での悩みは、当然のことながら視力や視野が十分に確保できないために、通勤などの移動時の不便さや不安、そして実際に仕事をする際に資料が見えないこと、パソコンなどの操作に支障をきたすことなどがあげられます。
そこで、改めて視覚障がい者はどのような悩みを持っているのか、そしてその悩みを解消するためにはどのような配慮が必要なのかを考えていきます。
通勤等の移動面
まず、視覚障がい者の悩みとしてあげられるのがラッシュ時の通勤です。混雑する電車での通勤は視覚障がい者に大きなストレスを与えるばかりか危険を伴います。そのため、出勤時間に配慮をして、比較的電車が空いている時間帯で通勤ができるようにしたいところです。視覚障がいのある方は、事前に通勤時間の配慮が受けられるように会社と話し合うことが重要です。
使用機器やオフィスレイアウトの等のインフラ面
通勤と同様に、オフィスの移動も視覚障がい者にとっては、ストレスや不安を伴います。そこでまず、会社側から事前の情報提供を受けるようにしましょう。建物の入口から自席までのレイアウトや移動の際の手がかりなどを知るだけでも、移動に伴うストレスなどは軽減されるはずです。さらによく使うトイレやエレベーター、会議室などの場所、そして入退室の方法なども同じように教わりましょう。
その時に大切なのは、細かいところまで確認することです。このことを「環境認知」と呼び、わからないことを確認したり、不自由な点がないかを確認することが働きやすい環境を整えることにつながります。
そして仕事を行うにあたってどんな支援機器が必要なのかも、事前に確認しておきましょう。面接時などに、〇〇があれば〇〇ができるということを的確に伝えておくことが重要です。視覚障がい者が業務でよく使う支援機器には、音声を読み上げたり音声で入力できるソフトやアプリ、拡大読書器、点字入力キーボード、点字翻訳ソフトなどがありますが、こうした支援機器が使えるかどうかの確認をしたうえで、自分の障がいの症状に合わせて用意してほしい機器を伝えるようにします。また、支援機器が使えない職場であれば、代替機器や業務フローの相談を人事など会社側と行うことも大切です。
社内外での日常会話等のコミュニケーション面
また、日常のコミュニケーションにおいては、相手にどのようにすれば意思疎通が図りやすいのかを事前に伝えることも重要です。周りの人は視覚障がい者とどのように接すればいいのかわからない場合が多いので、そんな人たちに対して、その方法を伝えることで日頃のコミュニケーションは大きく改善できます。
その場合は、できるだけ具体的にコミュニケーションの図り方を伝えるようにします。例えば、声をかける時には、本人の名前を名乗ってもらうことで誰が発言しているのかを把握できる、あるいは離席する際も「〇〇ですが、1時間ぐらい打ち合わせに行ってきますね」など声をかけてもらうなど、相手の行動がわかるようにしてもらうことで状況把握ができます。
また、白杖を利用している人は、誘導してもらう時には杖の反対側に立ってもらいたい、曲がる際や段差など、その場の状況を説明してもらうこと。さらに誘導者には肘または肩に手をかけてもらい、半歩先を歩くことで進む方向やスピードが把握できることも伝えましょう。
このように視覚障がい者への接し方のポイントを伝えることで、日頃のコミュニケーションが円滑になり、仕事にも好影響をもたらしてくれるはずです。
まとめ
これまで視覚障がいの症状や等級、そして具体的にどのような職業に就いているのかを調べた上で、働く際のポイントについても考えてきました。その結果、視覚障がいがあっても、通勤や移動の際の工夫、さらには支援機器の有効活用やコミュニケーションの工夫によって、働ける環境を整備できることがわかりました。
同時に、視覚障がい者が働く際には、事前に自分の障がいの症状をはじめ、配慮があれば可能なことなどを具体的に伝えることがより良い環境づくりにつながることも理解できたことでしょう。より良い社会人生活を迎えるためにも、こうしたポイントを把握した上でより積極的に就職活動に臨むようにしたいところです。
