特徴は結果と効率性を重視
ビジネスのグローバル化が進むにつれて、日本国内でも外資系企業がサービスや商品を提供するのは当たり前のこととなり、転職先として外資系企業という選択肢も特別なことではなくなりつつあります。
ただ、たとえ日本に本社を置く外資系企業の日本法人だとしても、やはり日本企業とは、会社の考え方や風土、働く環境が大きく異なる部分があります。外資系企業への転職を検討する場合は、どんな点が検討材料となるのでしょうか。
まず、外資系企業の特徴を挙げてみましょう。終身雇用制度や年功序列の考え方がいまだ根強い日本企業に比べて、外資系企業は、勤めている期間の長さや年齢にはこだわらず、個人の能力やスキルが尊重され、評価の軸も成果主義が強く仕事の結果で評価される傾向にあります。また、日本企業のように職種を超えた異動は少なく、その個人がもつスキルや能力に応じて職務を決定するため、担当する業務範囲や役割が決まっているケースが多いです。中途も積極的に採用し、特定のポジションに適切なスキルをもつ人を配置していく考え方が強いでしょう。
障がいの有無は関係なく、プロフェッショナルとして働ける
それでは、外資系企業へ転職するメリットとはどのようなものが想定されるでしょうか。
まず個人が尊重され、必要な配慮はしますが、その人ができると判断されて任された仕事であれば、障がいの有無にかかわらず、成果でフラットに評価されるでしょう。職務で必要なスキルと自分の能力がうまくマッチすれば、難易度の高い仕事や役職にも大抜擢される可能性は大いにあります。
障がいのある方でも、挑戦心のある主体的な人には、働きやすい職場だといえます。
職域が限定される傾向が高いようで、プロとしてのスキルを高め、仕事を極めたい人には向いています。専門性を高めながら働くことができるでしょう。
方針を状況に応じて途中変更することもあり、仕事で次々に起こる変化を楽しめる人にとっては良い職場だといえるかもしれません。変化に機敏に対応しながら、ゴールに向かって疾走するスピード感は、外資系の仕事ならではです。
また仕事のオンとオフの区別が明確で、仕事もプライベートの時間も、どちらも大切にしたい人にとっては働きやすいといえます。その場面、場面に応じて、集中して働きたい、休むときはしっかり休みたい、とメリハリをつけて仕事をしたい人にも向いているでしょう。
勤務先が日本支社、日本法人でも、昇進すれば本国で研修や会議を行う機会もあるでしょう。海外へ出張したい、英語など外国語を仕事で使いたい人には適した環境だといえます。
主体性・積極性が評価に直結、自身の仕事観に合わせて検討を
一方のデメリットについても、検討してみましょう。外資系ですので、勤め先が日本支社や日本法人だとしても、大まかな戦略や最終的な方針を決めるのは海外です。離れたところで決まった戦略や方針を、自身の仕事に展開していく難しさはあるかもしれません。
また、会社として障がい者の採用をどのように考えているかの確認が必要でしょう。障がい者の採用に積極的か、設備や働き方への配慮はあるかなど、企業の考え方によってさまざまです。
普段の業務でも、自ら積極的に動くことが求められます。主体性がないと当然、評価もされない環境です。例を挙げると、「会議で発言しない人は参加してないものとみなす」などです。考え込んで黙っていた、自身の勉強のために参加したといった姿勢は、文化として受け入れられづらいようです。
もちろん仕事への主体性や積極性が求められるのは、日本企業でも外資系企業でも同じですが、外資系企業では、それが評価に直結するという点で、より意識する必要があるでしょう。障がいへの考え方や配慮などを含め、働きやすいという点も考慮し、企業の風土・文化が自身の仕事観と合っているか、よく熟慮して、転職先の選択肢として応募するかを検討しましょう。
