
軽度障害者と呼ばれる方々のなかには、
「周りの人と同じように頑張りたいのに、どうしても疲れてしまう」
「見た目には分からない障がいがあり、仕事のミスが努力不足と思われないか不安」
などといった悩みを感じてしまう方が少なくありません。働くなかで「できない自分」を追い込んだり、周囲の期待と現状のギャップによって自信を失ったりしていませんか?
この記事では、軽度障害者の方が直面しやすい就労上の悩みや、障がいと向き合いながら自分らしく働くための仕事探しのヒントを紹介します。
目次
軽度障害者とは
軽度障害者とは、自立した日常生活を送ることができるものの、社会活動や就労において一定の制約が生じたり、配慮が必要になったりする程度の障がいを持つ方を指します。
身体障害者程度等級での「軽度」の扱い
身体障がいにおける「軽度」とは、身体障害者程度等級の5級・6級(7級)に該当する程度の障がいに該当します。
ただし、身体障害者手帳の交付対象とはならない程度の障がいを「軽度」と呼ぶ場合もあり、本人の状況や日常生活・就労生活での支障の程度などによって使用されます。
なお、身体障害者程度等級の7級については「肢体不自由」の障がいに設けられている等級区分で、7級のみの認定者は身体障害者手帳の交付対象外となります。
出典:厚生労働省『身体障害者障害程度等級表』『主な用語の定義』
軽度の身体障がいを持つ人の具体例
軽度の身体障がいといっても、身体機能の状態や日常生活での制約などは人によって異なります。軽度に該当すると考えられる方には、以下が挙げられます。
▼軽度に該当する身体障がいの具体例
- 車椅子を使用しなくても歩行ができるが、長時間の移動は難しい
- PCのタイピングができるが、動作に時間がかかる
- 補聴器を使えば会話できるが、複数人や騒がしい場所での会話は聞き取れない
- 家事の動作はできるが、手を使った細かな作業は難しい
- 見た目には分からないが、内部障がいのために激しい運動が制限される など
このように日常生活に大きな支障はないものの、障がいを持たない人と同じような動作やコミュニケーションが難しかったり、社会活動に制約が生じたりする方をいいます。
軽度障害者が直面する“見えない壁”。就労上の悩みは?
軽度障害者は、一見すると障がいがあるとは周囲に気づかれないケースも多く、「困難の見えにくさ」によってさまざまな悩みを抱えています。
努力不足と勘違いされやすい
見た目には分からない身体障がいを持つ方は、上司や同僚などの周囲からの理解を得にくくなります。そのため、一般の従業員と同じような業務を任されたり、高い業務効率や作業精度を求められたりすることがあります。
求められるパフォーマンスが出せなかった場合に、「能力が低い」「努力が足りない」「やる気がない」などと思い込みで判断され、働きづらさや人間関係の悪化につながってしまうことがあります。
十分な配慮を受けられないことがある
軽度障がいを持つ方のなかには、身体障害者手帳を持っていても、障がいがあることを隠して働く「クローズ就労」を選択している方もいます。そのような場合には、職場による十分な配慮を受けられないことがあります。
また、障がいをオープンにしても、「障がいのない人と同じようにできる動作もある」「補助具を使えば作業ができる」という場合には、企業側に配慮の必要性を理解してもらえないことも考えられます。
その結果、配慮を申し出ても親身に対応してもらえず、本人が無理をせざるを得ない状況になってしまうケースも少なくありません。
症状や体調不良の説明が難しい
軽度の身体障がいを持つ方は、業務に支障をきたすような自身の症状や体調不良を「ほかの人にうまく説明することが難しい」といった悩みもよく見られます。
「疲れやすい」「痛みがある」といった主観的な感覚は、周囲の人に伝えることが難しく、障がいによる困難を理解してもらえない可能性があります。
その結果、通院や療養のための休みを取りたいときに「迷惑をかけているのではないか」「サボりと思われないか」といった不安が生まれ、孤立感を覚えてしまう方もいます。
障がいを隠すことによるストレスがある
給与面やキャリアを理由に、「軽度であれば障がいを隠しながら働ける」と考えて一般雇用枠で就職する方も少なくありません。しかし、障がいを隠し続けることは、業務負荷の増加や精神的なストレスを招く要因にもなります。
▼障がいを隠すことによって生じやすい問題
- 通院や体調管理との両立で無理をしやすい
- 仕事に負担があっても配慮をお願いできない
- 障がいによる就労の悩みを上司や同僚に相談できない など
また、ほかの従業員と同じ業務遂行能力が期待されることで、「なぜ自分はできないのか」と責めてしまい、つらさを感じることもあるでしょう。
仕事のモチベーションが上がらない
障害者雇用枠で働いている軽度障害者によくある悩みとして、「仕事のモチベーションが上がらない」ことが挙げられます。
障害者雇用枠での仕事は、障がいのある方が安定して働けるように配慮されている一方で、仕事内容やキャリアパスについては制限されやすい傾向があります。
▼障害者雇用枠の仕事に見られる特徴
- 事務や軽作業、清掃などの定型的・補助的な仕事が多い
- 一般雇用枠と人事評価基準が異なり、キャリアパスが限定されやすい
軽度の身体障がいを持つ方のなかには「もっとスキルを活かした仕事やキャリアアップがしたい」と考える方もいるため、このまま安定した仕事を続けるべきか悩みやすくなります。
軽度障がいを持つ方が自分らしく働くためのポイント
軽度の身体障がいを持つ方が働くにあたっては、「周囲にどこまで自分の状況を伝えるべきか」「どのような配慮を求めるべきか」と迷ってしまうことが考えられます。
自分らしい働き方を見つけるために、以下の5つのポイントを整理してみましょう。
①オープンかクローズか、どちらが自分に合っているか選択する
身体障がいのある方が就職活動を行う際に、まず検討したいのが「障がいを開示するかどうか」です。応募する雇用枠によって障がい開示の選択肢が異なります。
▼就労形態による選択肢
| 一般雇用枠 | 障害者雇用枠 | |
| 障がいの開示 | オープンまたはクローズ | オープンのみ |
| 障害者手帳の必要性 | なし | あり |
一般雇用枠は、障がいがあることを周囲に伏せて働く「クローズ就労」を選択できるため、ほかの従業員と同じ基準で能力や実績の評価を受けられるほか、キャリアアップの機会を得られやすいといえます。
ただし、クローズ就労では必要な支援や配慮を受けられず、負担に感じてしまう場合もあります。企業の経営者や人事採用担当者、部署の上司などの一部の社員のみに障がいを開示する「セミオープン就労」を選択することも一つの方法です。
一方の障害者雇用は、企業に対して障がいへの合理的配慮の提供が義務づけられています。障がい特性や困難の状況を伝えることで、業務・職場環境・勤務時間などを調整してもらえるため、安定して働けることが期待できます。
②自己分析で仕事やキャリアの希望を明確にする
身体障がいが軽度の方は、重度の方に比べて従事できる仕事の幅やキャリアの選択が広いことから、「どのような軸で仕事を探せばよいか」と迷ってしまうことがあります。
仕事を探す際は「何ができるか・できないか」といった制限だけでなく、自己分析を通じて自分の「価値観」や「目標」を明確にすることが大切です。
▼自己分析を行う際の検討要素
- 安定して働きたいか、キャリアアップに挑戦したいか
- 人とかかわることが好きか、黙々と集中する作業が得意か
- 毎日決まった時間に働きたいか、通院や療養のために柔軟に勤務日時を調整したいか など
仕事や働き方の希望を整理することで、応募先を選定する軸を定められます。
③身体的な制約や必要な配慮を整理する
自分に合った仕事を選ぶために、身体的な制約や必要な配慮を事前に整理しておきます。
身体機能やコミュニケーションなどの支障については、具体的な動作や作業、シチュエーションなどを洗い出すと、自分の能力を活かせる仕事を見つけやすくなります。
また、オープン就労で働く場合には、職場に対してどのような配慮を求めるか、伝わりやすい表現で具体的に説明することが重要です。
▼【具体例】身体的な制約や配慮の伝え方
- 長時間の立位や歩行が困難です。座った姿勢やエレベーター・スロープのある環境であれば問題なく業務に就けます。
- 複数人での会話が聞き取れないため、議事録の作成やコミュニケーションツールを活用できないかご検討いただきたいです。
④就労移行支援A型や障害者トライアル雇用を活用する
「いきなり一般雇用で働くのは自信がない」「自分の適性を実際の現場で確認したい」という方は、ステップアップのための制度を活用することも一つの方法です。
▼就労のステップアップに適した雇用制度
| 雇用制度 | 概要 | 特徴 |
| 就労移行支援A型 | 一般企業での雇用が難しい障がい者に対して、事業所と雇用契約を結んで就労機会を提供する福祉サービス | ・最低賃金が保障される
・就労のサポートを受けられる |
| 障害者トライアル雇用 | 原則3~6ヶ月の有期雇用契約が終了後、合意に基づいて無期雇用へ以降する制度 | ・就業の不安を低減できる
・業務適性を配慮などを見極められる |
これらの制度を活用して実務経験を積み、「業務の幅や勤務時間を増やしても大丈夫」という自信をつけてから、一般雇用での転職を目指す道があります。
⑤障害者雇用に特化した転職エージェントに相談する
軽度の身体障がいのある方が就職・転職活動をスムーズに進めるには、障害者雇用専門の転職エージェントに相談することが有効です。
転職エージェントは、障がいに対する深い知識と募集企業とのネットワークを持っているため、専門性の高いさまざまな支援を受けられます。
▼主な支援内容
- 求職者に適性のある仕事選びのサポート
- 希望条件に合った求人の紹介
- 実績に基づく選考対策のアドバイス
- 配慮事項や労働条件の交渉代行 など
軽度障がいの方は、「自分にどんな仕事が向いているか分からない」「障がいの特性をうまく伝えられない」「企業に必要な配慮をお願いしづらい」といった複雑な悩みを抱えやすいことから、相談や支援を行ってくれる転職エージェントが心強い存在となります。
一般雇用枠と障害者雇用枠のどちらを選ぶべきか迷っている方も、一度相談してみることで視野が広がり、就職・転職の方向性が定まることもあります。
まとめ
軽度障がいのある方の就職・転職活動では、自身の障がい特性やキャリアの希望を整理したうえで、能力を活かせる業務や安心して働ける職場を見つけることがポイントです。
一般雇用・障害者雇用といった枠組みに縛られ過ぎず、まずはあなたが目指すキャリアプランや必要とする配慮のバランスを考慮して就労方法を探してみましょう。
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