メニエール病と診断されたことで 「このまま今の仕事を続けられるだろうか」「将来がどうなるか分からない」といった悩みを抱えている方もいるのではないでしょうか。
症状を理解し、適切な対処法や働き方の選択肢を知ることで、病気と上手に付き合いながらキャリアを築いていくことは可能です。この記事では、メニエール病の症状が仕事に与える影響から、休職・転職を含む具体的な働き方の選択肢、利用できる支援制度まで、解説します。
目次
メニエール病とは
メニエール病とは、めまいをはじめとするさまざまな症状が発作として現れる病気です。
発作がいつ起こるかは予測しにくく、日常生活だけでなく仕事にも大きな影響を与える可能性があります。
メニエール病の主な症状
メニエール病の代表的な症状は、激しい回転性のめまいが突発的に起こることです。
めまいは、数十分から数時間にわたって続くことがあり、吐き気や嘔吐を伴うケースも見られます。また、めまいが起こる前から、耳鳴りや聞こえにくさ（難聴）を感じる人もいます。
発作の頻度や症状の重さは人によって異なり、症状の再発と消失を繰り返すことも特徴の一つです。
メニエール病の原因
メニエール病が発症する明確な原因は、まだ完全には解明されていません。一般的には、過度なストレスや疲労、睡眠不足などが発症の引き金になるとされています。
症状のメカニズムとしては、内耳にある三半規管と蝸牛を満たしている内リンパ液が過剰に溜まることがメニエール病の要因です。この“内リンパ水腫”によって内耳が圧迫されることで、メニエール病の症状が現れると考えられています。
メニエール病による仕事への影響
メニエール病の発作は、予測がつかないうえに激しいめまいや吐き気を伴うため、業務の遂行が難しくなります。
また、発作の前後や慢性的に続く耳鳴りや難聴も、業務に影響する要素の一つです。これにより、会議や電話対応といったコミュニケーションが必須の業務に支障をきたす可能性があります。
これらの身体的な影響に加えて、いつ発作が起きるかという不安やストレスも、集中力の低下を招いて生産性を低下させる原因となります。
メニエール病になったときの仕事面での対処
メニエール病と診断されたら、自身の体調を最優先に考え、仕事との向き合い方を見直すことが重要です。症状を悪化させないためにも、早めに適切な対処を行う必要があります。
医師に相談する
医師と相談して自分の症状に合った休養方法を知ることが、仕事との両立において最も重要な第一歩です。ご自身の症状の程度や発作の頻度を正確に伝えることで、適切な治療方針や休養方法についてのアドバイスがもらえます。
また、仕事の調整や休職、復職などを検討する際には、医師の診断書が必要となる場合がほとんどです。診断書には、病状や必要な配慮事項などが記載されるため、職場への説明にも役立ちます。
症状の変化や治療効果については定期的に報告し、必要に応じて診断書の内容を更新してもらうことがポイントです。
職場に相談して働き方を調節する
症状に配慮した働き方について、上司や人事担当者と具体的に相談します。
残業や業務過多、職場の人間関係などによるストレスの低減を図り、発作の引き金となる要因を可能な限り排除することが重要です。また、時短勤務や在宅勤務への切り替えなど、柔軟な働き方を提案する方法も考えられます。
同僚への説明方法についても事前に検討し、理解と協力を得られる環境づくりに取り組む必要があります。
休職する
メニエール病の症状が重く、仕事の継続が困難な場合は、休職も有効な選択肢といえます。休職制度がある職場であれば、この制度を利用して一定期間仕事から離れることが可能です。
日々の業務によるストレスや疲労から解放されて休養や治療に専念できるため、症状の安定につながります。メニエール病の治療は長期にわたることが多いため、休職する場合は3カ月以上の期間を想定しておくとよいとされます。
メニエール病で働き続けるためのポイント
メニエール病と診断されても、仕事を続けることは十分に可能です。ここでは、病気と上手に付き合いながら働くためのポイントをいくつかご紹介します。
なお、これらの内容は一般論のため、自身の症状に合った具体的な対策については医師に相談する必要があります。
生活習慣を改善する
メニエール病で働き続けるには、生活習慣の改善が欠かせません。
メニエール病の症状は体内の水分量と関連があるため、食生活が症状の改善に影響することが知られています。塩分の摂取量を控えめにし、規則正しい食事リズムを心がけることで、内リンパ水腫の進行を抑制できる可能性があります。
また、適度な運動によって全身の血行を促進すると、内耳への血流を改善する効果が期待できます。無理のない範囲でウォーキングやストレッチなどを取り入れ、定期的に体を動かすようにすることが有効です。
さらに、規則正しい生活リズムを保ち、十分な睡眠をとることもメニエール病による症状の再発予防につながります。
発作時の対処法を職場で共有する
メニエール病の発作は急に起きることがあるため、周囲に求める対処を事前に共有しておくことで、緊急時の適切な対応が可能になります。
職場で共有しておく対処法の例
- 体を横にして、安静にさせてもらう
- 冷たい濡れタオルで目を覆って冷やしてもらう
- 救急車が必要な場合の判断基準を明確にする など発作の症状が落ち着くまでは周囲のサポートが必要なことを伝え、理解を求めておくことで、安心して仕事に取り組みやすくなります。
職場で合理的配慮を受けられるようにする
“合理的配慮”とは、障がいのある人が社会で平等に参加できるよう、個別の事情に応じて企業が提供する配慮のことです。メニエール病も、症状の重さによっては必要となる場合があります。
現在働いている職場で配慮を求める際は、まずは産業医や人事担当者に相談し、診断書を提出して具体的な配慮を話し合いましょう。時差出勤、在宅勤務、仕事内容の変更などが挙げられます。
現在の職場で理解を得るのが難しい場合は、障がい者雇用で理解のある職場への転職を検討することも一つの選択肢です。
メニエール病で受けられる可能性のある支援制度
メニエール病により仕事の継続が難しくなった場合、経済的な不安やキャリアの選択肢を広げるための公的な支援制度があります。これらの制度を上手に活用することで、治療に専念したり、新しい働き方を見つけたりすることが可能です。
傷病手当金
メニエール病で休職や退職をする場合、傷病手当金の支給を受けられる場合があります。社会保険に加入している場合に対象となり、療養のため労務に服することができない期間の4日目以降から支給されます。
なお、退職時に傷病手当金を受給するには、その日までに1年以上社会保険に加入したうえで傷病手当金の受給を受けている必要があります。
支給期間は支給開始から通算して1年6ヶ月間です。標準報酬日額の3分の2相当額が支給されます。
出典：厚生労働省『傷病手当金について』
身体障害者手帳の交付
メニエール病においては、聴覚または平衡感覚の障害が一定程度以上の場合に身体障害者手帳の交付を受けられる可能性があります。身体障害者手帳は病名だけでは交付を受けられないため、具体的な症状が基準に該当しているか医師の確認が必要です。
手帳取得により、税制優遇措置や公共交通機関の割引を受けられるようになるほか、障がい者雇用での就職も可能になります。
障害年金
メニエール病により日常生活や仕事に著しい制限が生じた場合、障害年金を受給できる可能性があります。聴覚や平衡機能の障害が一定の要件を満たしていることが条件です。
障害年金は「障害基礎年金」と「障害厚生年金」に分かれます。初診日に国民年金に加入していれば障害基礎年金のみ、厚生年金に加入していれば障害基礎年金に上乗せして障害厚生年金の対象となります。
なお、障害年金は障害等級1〜3級で受給できますが、3級で受給できるのは障害厚生年金のみです。
出典：厚生労働省『障害年金制度』
就労移行支援・就労継続支援
メニエール病でも働きやすい職場への転職を希望する場合、就労移行支援や就労継続支援を受ける方法があります。
これらは、障がいや難病を持つ方が就職や社会参加をスムーズに行えるようサポートする福祉サービスです。
就労移行支援と就労継続支援
| 福祉サービス |
サービス内容 |
| 就労移行支援 | 一般企業への就職を目指す方に、職業訓練や就職活動支援を実施する |
| 就労継続支援 | 一般企業への就職が困難な障がいを持つ方に、就業の場を提供する |
メニエール病を考慮した仕事さがしの例
メニエール病の症状とうまく付き合いながら働くためには、自身の体調やライフスタイルに合った仕事への転職も選択肢となります。
ここでは、メニエール病の症状を考慮した場合の、向いているとされる仕事と向いていないとされる仕事の例をご紹介します。
向いているとされる仕事
メニエール病の症状を安定させるには、身体的・精神的な負担が少ない仕事を選ぶことが重要です。自分のペースで仕事を進められ、ストレスを軽減しやすい環境で働ける職種が望ましいと考えられます。
メニエール病に向いているとされる仕事の例
- 在宅でできるデータ入力や文書作成業務
- フレックス制度が充実した事務職
- WebデザイナーやプログラマーなどのIT関連職
- パートタイムでの軽作業や清掃業務 など
向いていないとされる仕事
ストレスの観点から、クレーム対応が頻繁に生じる仕事は症状の悪化につながりやすく、向いていないとされています。また、ノルマの達成や長時間労働が求められる仕事も、身体的・精神的負担になりやすいことから避けた方がよいと考えられます。
メニエール病に向いていないとされる仕事の例
- コールセンターでのクレーム対応業務
- ノルマが厳しい職場の営業職
- 夜勤や交代制勤務を伴う仕事
- 長時間の立ち仕事・肉体労働 など
転職時には転職エージェントの活用がおすすめ
メニエール病の症状に理解のある職場や、配慮を受けやすい環境への転職を検討する場合、転職エージェントの活用がおすすめです。特に、障がい者雇用の求人を探す際には、専門的な知識と経験を持つエージェントの活用が欠かせません。
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まとめ
メニエール病と診断されても、仕事を続けることは十分に可能といえます。大切なのは、ご自身の症状と向き合い、無理のない働き方を見つけることです。
医師に相談して自分の症状を正しく理解したうえで、職場の理解を得ながら働き方を調整し、必要であれば休職や転職といった選択肢も検討することが重要です。
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