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転職活動コラム

足が悪くてもできる仕事とは。働きやすい職種や転職を成功させるポイント

2025.09.24

足に障がいや不調を持つ方は、立ち仕事や頻繁な移動を伴う仕事など、身体的な負担につながりやすい職種への従事が難しいことがあります。

「障がいがあっても働きやすい仕事は何なのか」「どのように就職・転職活動に取り組めばよいのか」と悩みを持つ方もいるのではないでしょうか。

足が悪くても、自身の経験や能力を活かして活躍できる仕事はたくさんあります。

この記事では、足が悪い人が仕事を選ぶときに重視することや検討したい職種、就職・転職活動に取り組む方法などについて解説します。

 

足が悪い人が仕事を選ぶときに重視すること

足が悪い人は、長時間歩いたり立ったりすることが難しくなります。自身の身体機能に合わせて仕事内容や職場環境を選ぶことが、長く安定して働くためのカギとなります。

椅子に座りながら業務を行える

立ち仕事や移動が多い仕事は、足が悪い人にとって身体的な負担が大きく、業務を遂行することが難しくなるほか、転倒による事故につながるリスクもあります。

椅子に座って業務を行えるデスクワークが中心の仕事は、足に障がいがある方や車椅子をご利用の方でも安心して業務に従事できます。また、体力的な消耗を抑えながら、集中して仕事に取り組めるメリットもあります。

通勤の負担に配慮した勤務制度がある

足が悪い方にとって、毎日の通勤は大きな負担といえます。電車の乗り降りや混雑した駅での移動に労力がかかるほか、エレベーターやスロープが混雑していると始業時間に間に合わない可能性も考えられます。

このような負担を軽減するには、通勤ラッシュの時間を避けて出社できる時差出勤制度やフレックスタイム制を導入している職場が適しています。自身の体調に合わせて柔軟に働ける環境は、無理なく仕事を続けるうえで非常に重要なポイントとなります。

就業場所のバリアフリーが整備されている

オフィスや作業場所のバリアフリー環境は、足が悪い人の働きやすさに直結します。段差が多く、エレベーターやスロープが備わっていない場所では、移動に支障をきたしたり、身体的な負担を招いたりします。

職場を選ぶ際には、「エレベーターやスロープ、手すりが備わっているか」「車椅子専用のトイレがあるか」「転倒のおそれがある段差はないか」などを事前に確認する必要があります。面接の際に職場見学を希望することも一つの方法です。

 

足が悪くてもできる仕事は?検討したい職種8選

立ち仕事や頻繁な移動、重労働などがない仕事は、足が悪い人でも働きやすいと考えられます。ここでは、自身が持つスキルや経験などを活かせる専門的な職種のほか、未経験でもチャレンジしやすい職種まで、足が悪い人が働きやすい職種を紹介します。

➀一般事務

事務職は、身体的な負担が少ないことから足が悪い人にとって働きやすい職種といえます。

データ入力や書類作成、ファイリングといったパソコンを使ったデスクワークが基本となるため、無理なく業務を進められます。特別な専門知識・技術がなくても挑戦しやすい職種といえるほか、業種についてもさまざまな選択肢があります。

②経理事務

会社の財産やお金の流れを管理する経理事務も、足に負担をかけずに働ける職種です。

パソコンを使って売上や仕入れの管理、経費精算、帳簿の作成などを行う業務が中心となります。数字を正確に扱う几帳面な性格の方や、細かい確認・入力作業を集中して行うことが得意な方に向いています。

③人事・労務事務

人事・労務事務は、企業の従業員に関する管理や事務手続きを行う仕事です。入退社の手続きや勤怠管理、給与計算、社会保険料の手続きなど、業務のほとんどをデスクで行います。

従業員が働きやすい職場環境づくりをサポートする重要な役割を担っており、「裏方でサポートする仕事にやりがいを感じる」という方に向いています。

④医療・介護事務

医療・介護事務は、病院やクリニック、介護施設、デイサービス事業所などにおいて事務業務全般を行う職種です。受付業務をはじめ、利用者の会計やレセプト(診療報酬明細書)の作成などを行います。

来院者の対応はありますが、基本的に座り仕事が中心となるため、足の悪い方も活躍できる職種といえます。医療や介護の知識を身につけて専門性を高めたい方に向いています。

⑤システムエンジニア・プログラマー

システムエンジニア・プログラマーは、ソフトウェア開発やITインフラの構築、システムの保守・運用などを担う専門的な職種です。

業務の大部分はパソコンでの作業となっており、フレックスタイム制を導入している企業も多いため、足の障がいに応じて柔軟に働ける環境が整っています。就職においては、ITやプログラミングに関する専門的な知識・スキルが求められることが一般的です。

⑥Webクリエイター

Webクリエイターは、Webライターやグラフィックデザイナー、動画クリエイターなど、多種多様なコンテンツを創造する職種です。

パソコンと専用のソフトウェアを使った作業が基本となり、インターネット環境があればどこでも業務を進められるため、身体的な制約を受けにくくなります。

自身のアイデアを生かしたものづくりに興味がある方や、自分のペースで柔軟に業務を進められる仕事がしたい方に向いています。

⑦コールセンターのオペレーター

コールセンターのオペレーターは、顧客からの問い合わせに電話で対応する仕事です。

パソコンと電話システムを用いて座った姿勢での作業が基本となるため、足への負担を抑えられます。また、マニュアルに沿った応対やデータ入力業務が中心となり、専門的な技術や資格は求められないことから、未経験でも挑戦しやすい職種といえます。

⑧会計や法律関連の専門職

社会保険労務士や税理士、行政書士、司法書士といった国家資格を持つ専門職のなかには、デスクワーク中心の仕事が多くあります。

専門性の高い知識を活かして、民間企業の法務・財務に関する業務に従事したり、士業法人の事務所に勤めて企業や個人へのサポートを行ったりします。

資格を取得するハードルはありますが、高い収入を得やすく安定したキャリアを築きやすいことが大きなメリットといえます。

 

足が悪い人が就職・転職活動に取り組む方法

足の障がいに関する状況や障害者等級、職場に求める配慮などに応じて、どのように就職・転職活動を進めるか検討する必要があります。

身体障がい者手帳を取得している場合

身体障がい者手帳を持っている場合は、一般雇用枠に加えて障害者雇用枠にも応募できるため、就職・転職先の選択肢が広がります。

障害者雇用枠とは、企業が一定割合の障がい者を雇用することが法律で義務づけられている制度です。下肢障がいの場合は、身体障害者福祉法に基づいて1級から7級まで等級が定められており、このうち1級から6級が手帳交付の対象となります。

この枠で足の障がいをオープンにして応募することで、企業側は事前に必要な配慮を把握できるため、採用が決まりやすいというメリットがあります。また、入社後も通勤や業務内容について企業からのサポートを受けやすくなります。

出典:厚生労働省『身体障害者手帳制度の概要』『身体障害者障害程度等級表

身体障がい者手帳を取得していない場合

下肢障がいが7級の人や等級に該当しない方は、一般雇用枠での就職・転職活動が主な選択肢となります。この場合、「企業に足の障がいを伝えるかどうか」という選択が必要です。

障がいを持つことを職場に伝える「オープン就労」と、障がいを伝えない「クローズ就労」では、それぞれメリット・デメリットがあります。

▼オープン就労メリット・デメリット

オープン就労

メリット

  • 適切な配慮やサポートを受けやすい
  • 業務内容や職場環境でのミスマッチを防ぎやすい
  • 体調に合わせた働き方がしやすい

デメリット

  • 選考のハードルが高くなる可能性がある
  • 障がいの配慮事項について応募書類や面接で伝える準備が必要

 

▼クローズ就労のメリット・デメリット

クローズ就労

メリット

  • 応募できる求人の選択肢が多い
  • 自身のスキルや経験を公平に評価してもらいやすい

デメリット

  • 入社後のギャップやミスマッチが起こりやすい
  • 体調不良や通院などで休みづらいことがある
  • 障がいに関する相談がしづらい


それぞれのメリット・デメリットを十分に理解したうえで、自身の働き方やキャリアプランに合った就労を慎重に判断することが大切です。

 

自分に合った職場に就職・転職するためのポイント

足に障がいや不調がある方が自分に合った職場を見つけるためには、事前の準備と利用できる支援・サービスを把握しておくことが重要です。ここでは、安心して転職活動を進めるためのポイントを解説します。

➀就労条件の優先順位を整理する

応募先を検討する際は、「仕事に何を求めるか」といった就労条件を明確にして優先順位を整理することがポイントです。

▼就労条件を決める際に確認すること

  • 仕事内容
  • 働きがい
  • 通勤時間・通勤手段
  • 時差出勤やフレックスタイム制度の有無
  • 給与
  • 職場環境 など

足の障がいに関する状況や医師からのアドバイスなどを踏まえて「これだけは譲れない」という就労条件の優先度を整理することで、応募先の候補を絞り込みやすくなり、効率的に活動を進められます。

また、障がいの種類や程度、必要な配慮に応じて、「オープン就労(障がいを伝える)」か「クローズ就労(障がいを伝えない)」のどちらで進めるか選択します。

②就労支援制度・サービスを活用する

足が悪い人の就労を支援する公的な制度や外部のサービスは数多くあります。一人での転職活動に不安を感じる方や「なかなか内定がもらえない」と悩んでいる方は、これらの支援制度・サービスを活用することがポイントです。

▼ハローワーク

障害者専門の相談窓口があり、専任の職員が就職をサポートしてくれます。一般雇用枠・障害者雇用枠での求人紹介を受けられます。

▼就労移行支援事業所

一般企業への就職を目標とした職業訓練や履歴書・職務経歴書の作成、面接練習など、就職に必要なスキルを身につけることができます。

▼転職エージェントサービス

キャリアアドバイザーによる就職・転職活動の総合的なサポートを受けられます。障がいの特性や能力、業務適性を踏まえた求人の紹介に加えて、企業との配慮事項の交渉なども代わりに行ってくれます。

エージェント・サーナ』は、障がいを持つ方の支援に特化した転職エージェントサービスです。30年以上にわたる実績とノウハウを有しており、専門知識を持つキャリアアドバイザーが求職者にマッチする求人紹介と転職活動の手厚いサポートを行います。

独自の求人ルートによる非公開求人も多数保有しており、求職者の経験・希望を踏まえて自分らしく働ける職場への就職を実現します。

また、ご自身の症状や配慮事項に加えて、キャリアプランの相談もじっくりキャリアアドバイザーに相談をすることが可能です。たとえば、転職で叶えたいことや避けたいことなどの優先順位をつけ最善と思えるキャリア支援をさせて頂きます。

エージェント・サーナのメリットはこちら

 

足に障がいを持つ人の転職成功体験談を紹介

ここからは、障がいを持つ方のための転職エージェント『エージェント・サーナ』を活用して転職に成功した方の体験談を紹介します。

【44歳/男性/人事部】倉庫内作業からデスクワークへの転職事例

レジャー施設グループの特例子会社に10年間にわたって勤めていた方が、日用品メーカーの人事部に転職した事例です。

▼転職理由

異動によって倉庫内で商品の仕分け作業を担当していました。しかし、移動に伴う身体への負担が大きく、「長く働けない」と考えるようになったことで転職を決意しました。

▼転職活動の状況

「移動が少なく、通勤時間が前職より短い職場で働きたい」という希望があり、要望に合った複数の企業を紹介してもらいました。そのなかでデスクワークが中心かつ週に2~3日の在宅勤務が可能な仕事であること、初めから正社員として採用していただけることに魅力を感じ、日用品メーカーの入社が決まりました。

▼転職後の感想

デスクワークで身体への負担がほとんどなく、障がいを持つ人とともに働きやすい職場環境づくりに力を注ぐ職場の雰囲気により、働きやすさを感じています。選考についてエージェント・サーナの担当者から丁寧にアドバイスいただいたことも成功の要因と感じています。

身体への負担から転職を決意。新しい職場では身体の負担がなくなりました

【45歳/女性/製造業】正社員として働ける職場への転職事例

大学職員として約7年間にわたって嘱託で働いていた方が、正社員での雇用を目指して製造業の資材部に転職した事例です。

転職理由

大学職員の仕事にやりがいを感じていたものの、正社員の登用がなく残業も多く年齢的な不安もありました。正社員として成果を適正に評価してくれる職場への転職を決断しました。

▼転職活動の状況

「正社員としての雇用」「給与が下がらない」「駅から近い」といった3つの条件を提示して、要望に合った大手非鉄金属メーカーの子会社への内定をいただきました。障がいの有無にかかわらず、意欲があれば仕事を任せてくれる社風が入社の決め手となりました。

▼転職後の感想

現在は、資材部に在籍して海外からの原料の仕入れ管理に携わっています。従業員が主体的に働ける業務体制や仕事の成果を公正に評価してくれる職場にやりがいを感じており、自身の性格に合った仕事に出会うことができました。

企業選びの軸を変えずに活動したことが、いい結果につながりました

 

まとめ

足に障がいや不調を持つ方は、デスクワークが中心の事務系の職種のほか、ITに関する知識・技術や国家資格を活かした職種などが働きやすいと考えられます。

自分に合った働きやすい職場への就職を目指すには、自身の障がいの状況を踏まえて就労条件の優先度を整理するとともに、企業に対して必要な配慮を伝えることが重要です。

ひとりで就職・転職活動を進めることが不安な方は、公的な支援制度や外部の転職サービスを活用することも一つの方法です。

障がい者雇用に強い『エージェント・サーナ』は、求職者の希望と企業のニーズを丁寧にすり合わせることで、高い内定率と定着率を実現しています。選考から入社後までの手厚いサポートにより、長く安心して働き続けられる職場への就職を支援いたします。

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