障がい内容別確認ポイント

職場環境

設備や支援機器があれば、業務内容の幅を広げることができます。スキルを磨き、仕事をしながら成長するためにも、事前に考えてみましょう。

必要な「支援機器」

聴覚・言語障がいの方のコミュニケーション手段はメールなどが主体となりますが、難聴用電話器や音声増幅器、音声文字変換アプリなどがあれば、業務の幅が広がります。必要な場合は導入可能か、企業に確認しましょう。

「ライト」等を用いた連絡

受付に置かれた床センサーからライトで来客を知らせるなど、光や色を使った連絡機器があると、安心して働くことができます。自分のデスクやロッカーに設置してもらうことで瞬時に確認ができるため、火災などの緊急時を知らせる手段としても使うことができます。こうした設備や機器の導入について確認しておきましょう。

各種制度

長期的に働くためには、支援制度が重要です。コミュニケーションをスムーズにする制度など、確認しておきましょう。

「筆談対応」の可否

聴覚・言語障がいの方が意思疎通を図る手段として有効な「筆談」は、多くの企業でコミュニケーション手段として取り入れられているようです。簡易筆談ボードや会話補助装置を用いたコミュニケーションが対応可能か、事前に問い合わせましょう。

手話サークルや講習会

近年、手話を習得するためにサークルや講習会を開催する企業が増えつつあります。中には、聴覚障がいのある社員自身が講師となって進めていることもあります。

「手話通訳者」の有無

ダイバーシティに積極的に取り組む企業の中には、人事部に手話のできるスタッフが在籍していることもあります。イベントや会議など、一度に複数の発言を聞き取らなければいけない場合でも、安心して参加できます。

仕事内容

仕事をする上でコミュニケーションは必要不可欠です。いかに円滑なコミュニケーションを取ることができるかが、仕事を継続する上で重要です。

社外への「電話応対」の有無

重要なポイントとなるのが、「電話応対」が発生するかどうかです。企業によっては電話応対の発生しない業務、メールだけで対応できる業務を担当させてくれることもあります。まずはどこまで可能かを正確に伝え、相談しましょう。

社内での連絡方法

他部署等と連絡を取る際、専用のソフトを導入したり、社内チャットなどでコミュニケーションを図る企業もあります。重要な連絡をスムーズに取り合えることで、業務を円滑に進めることができます。