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業界5情報・通信・マスコミ

情報・通信・マスコミ業界を理解しましょう。

情報業界の動向

社会の変革をけん引するIT技術

IT（Information Technology）技術は、社会生活に欠かせないものとなっています。
経済産業省の分類によると、IT業界は情報サービス業（ソフトウェア業、情報処理・提供サービス業、インターネット付随サービス業）に分類されています。

IT業界は、グループ系、独立系、外資系企業に大別されます。
グループ系には富士通、日立製作所、NECなどの企業があり、外資系にはIBM、アクセンチュアなどがあります。

情報産業を支えているのが、ITエンジニアです。
ITエンジニアの業務は、システムエンジニア、プログラマ、サーバーエンジニア、ネットワークエンジア、データベースエンジニア、セキュリティエンジニアなど、実に幅広い領域の業務を担っています。
それぞれ専門知識が求められるので、理系のイメージが強いですが、社内教育が充実している企業も多く、文系でも活躍できるフィールドがあるのもIT業界の特徴といえるでしょう。

一般的にIT業界は、景気の動向に左右される側面があるといわれていますが、最近の業績は、金融機関のシステム変更やマイナンバーの導入などの需要もあり、増加傾向で推移しています。

最近の動向としては、従来型のオンプレミス（社内ITインフラ）からデータをインターネット上で管理するクラウドコンピューティング（クラウド）へ移行する動きがあります。また、ビッグデータやAI（人工知能）、モノの見える化といわれるIoT（Internet of Things）などの活用が注目されています。

今後は、AI、IoT市場の急速な拡大が予想され、自動車や医療、農業など、あらゆる産業において大きな変革が起きる可能性があります。
そのような変革をけん引していくのが、まさにIT業界といえるでしょう。

通信業界の動向

5Gの可能性が業界をけん引

通信業界は、スマートフォンを含む携帯電話、固定電話、インターネットなどの様々な商品・サービスを提供し、個人の日常生活や企業のビジネス展開に欠かせない社会インフラを支えているといえます。

通信業界の事業領域には、従来の固定電話やパソコンに対する通信サービスを行う「固定通信」をはじめ、携帯電話やスマートフォンなどに対する通信サービスを行う「移動体通信」やインターネット接続サービスを提供する「IPS（インターネットサービスプロバイダ）」などがあります。

通信業界を代表する企業には、キャリアと呼ばれる「NTTグループ」「KDDIグループ」「ソフトバンクグループ」の大手3社があります。自社専用の通信設備を保有することを認可されており、MNO（モバイルネットワークオペレーター）と称されることもあります。

一方、キャリアから回線設備を借りて独自のサービスを展開するのがMVNO（モバイルバーチャルネットワークオペレーター）と呼ばれ、「楽天モバイル」「UQmobile」「mineo」などの企業があります。格安SIMカードの販売や法人向けに特化したサービスなど、ニッチな領域で差別化を図る事業を展開しています。

今後の通信業界を牽引するといわれているのが「5G（第5世代移動通信システム）」です。
キャリア各社が2020年3月から通信サービスの提供を開始した5Gは、「高速大容量」「低遅延」「多接続」などの特長をもち、スマートフォンなどより快適な通信サービスが実現されると予測されています。また、5Gの技術により身の回りのさまざまなモノがインターネットに接続する「IoT（Internet of Things）」化が加速し、産業、医療、教育、農業などの分野で新たなビジネスが具現化していくと予測されています。

マスコミ業界の動向

求められるデジタル化への対応力

マスコミ業界とは、テレビをはじめ雑誌、新聞、広告など、メディアを介して情報を発信する業務を行っている企業を総称した業界です。

マスコミ業界を代表する企業には、「テレビ局」「新聞社」「出版社」「広告代理店」などがあります。
「テレビ局」は、公共放送（NHK）をはじめ、番組の全国放送を行うキー局（日本テレビ、TBS、フジテレビなど）、一定地域のみで放送を行うローカル局、衛星放送などを提供するBS・CS局に分類されます。
「新聞社」は、全国紙、地方紙、スポーツ紙、業界紙などに分けられ、国内・国外の情報を新聞という媒体で発行しています。
「出版社」は、紙媒体を中心に雑誌や書籍の出版を行い、講談社、集英社、小学館など大手をはじめ、教育やカルチャーなど特定分野を専門にする中小出版社も数多く存在します。
「広告代理店」は、広告の企画・制作を行うとともに、テレビ、新聞などの広告枠の販売も行っています。電通、博報堂の2社は、総合広告代理店として業界を牽引している企業です。

マスコミ業界の動向としては、各分野ともに「デジタル化」への対応力が求められています。
放送分野では、インターネットや地上デジタル放送の機能を活用した視聴者参加型の番組制作が積極的に行われています。新聞、出版分野では、スマートフォンなどのモバイル端末を活用した電子版や電子書籍などのサービスの提供が行われています。広告分野では、インターネット広告などデジタル化に対応した新たな広告媒体で市場拡大を図っています。

マスコミュニケーションの略称であるマスコミ業界は、まさにデジタル化という新たなマスメディアを活用し、新たなコミュニケーションの創出・具現化が求められているといえるでしょう。

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